地震– category –

関東大震災は揺れではなく火が人を殺した災害でした。死者105,385人のうち火災による死者が91,781人、およそ87%です。被服廠跡では火災旋風により一か所で約38,000人が亡くなりました。広い場所なら安全とは限りません。首都直下地震の想定でも全壊焼失40万棟のうち27万棟が火災。感震ブレーカーの普及で約34%減らせます。

震災ごとに人は違う理由で亡くなっています。関東大震災は死者105,385人のうち91,781人が火災。阪神・淡路は窒息・圧死が77.0%。東日本大震災は溺死が90.6%。熊本地震は直接死50人に対し災害関連死218人。胆振東部は土砂崩れと日本初の全道停電。能登は倒壊と孤立。あなたが備えるべきものは住む場所で決まります。

地震の死因の8割近くは建物と家具の下敷きです。自宅が危ないかどうかは建築年で判断できます。境目は昭和56年6月1日と平成12年6月1日の二つ。耐震診断には補助があり、小平市は費用の4分の3で上限15万円、浦安市は10分の9で上限12万円。交付決定前に着工すると対象外になる点まで、防災士が解説します。

国が評価する主要活断層帯のうち、30年以内の地震発生確率が3%以上のものがSランクです。令和8年1月1日基準の最新評価では全国32断層帯・38区間・25都道府県が該当。一次資料から抽出した都道府県別の完全一覧を掲載し、「＊」が示す地震後経過率0.7以上の意味と、3%を低いと読んではいけない理由を解説します。

布田川断層帯は3区間に分かれ、2016年熊本地震の本震M7.3は布田川区間で発生。確率ほぼ0%は安全の意味ではありません。宇土区間など評価不明の区間も含め防災士が解説します。

日奈久断層帯は3区間に分かれ、2016年熊本地震で動いたのは北の高野・白旗区間のみです。日奈久区間M7.5・八代海区間M7.3が割れ残り。30年確率と備えを防災士が解説します。

自宅近くの活断層は無料で調べられます。防災科研のJ-SHISと産総研の活断層データベースの使い方、地盤の増幅率の読み方、そして結果を備えに変える手順まで防災士が解説します。

地震のあとは応急危険度判定の赤・黄・緑で建物への立入を判断します。罹災証明書とは別制度です。余震下での作業、通電火災、公費解体の順番まで防災士が解説します。

四国を横断する中央構造線断層帯の地震リスクを防災士が解説。地震本部が示す30年確率9〜15%の読み方、南海トラフとの違い、住宅耐震化と家具固定の進め方をまとめました。

地震後の余震はいつまで続くのかを防災士が解説。本震との違い、過去の地震の余震期間の目安、余震が続く間の安全な過ごし方や心のケアまでまとめました。

地震保険とは何かを防災士がわかりやすく解説。火災保険との違い、補償範囲、保険金額の決まり方、加入率の実態、加入すべきかどうかの判断基準までまとめました。

「旅行中に空港で地震が起きたら、どうすればいい？」「台風で飛行機が飛ばなくなった。空港で何時間も待つことになった。」「海外の空港で停電が起きた。スマホの充電もなくなった。どうしよう。」 空港での災害・トラブルに巻き込まれた経験を持つ方は、...