地震 世界ランキング【マグニチュード・頻度・死者数・被害額】日本は何位か徹底解説

【この記事の要約】
世界の地震ランキングは複数の視点から見ることができます。①マグニチュード（規模）のランキングでは1位が1960年チリ地震（Mw9.5）・2位が1964年アラスカ地震（Mw9.2）・3位が2004年スマトラ島沖地震（Mw9.1）・4位が2011年東北地方太平洋沖地震（Mw9.0〜9.1）です（米国地質調査所・USGS／内閣府資料より）。②地震の発生頻度（多い国）ランキングでは、世界の全地震エネルギーの約10%が日本周辺に集中しており、日本は世界有数の地震多発国です。ただし発生件数では米国（アラスカ・カリフォルニア等）・インドネシア・メキシコ・チリ・中国なども上位に並びます。③死者数ランキングでは2010年ハイチ地震（死者約22万人）・2004年スマトラ島沖地震（約22万人以上）・1976年中国唐山地震（約24万人以上）・1927年中国甘粛地震（約20万人）などが上位に並び、建物の耐震性・早期警報体制・医療水準の差が死者数に大きく影響します。④経済的損失ランキングでは2011年東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）が約16兆〜25兆円規模の被害をもたらし、世界の地震災害史上最大級の経済損失とされています。本記事では世界の地震ランキングをマグニチュード・頻度・死者数・経済損失の4視点で、米国地質調査所（USGS）・内閣府・気象庁の公式データをもとに詳しく解説します。

地震が世界でどれほどの規模・頻度・被害で起きているかを正確に知っている方は少ないです。

日本はよく地震大国と呼ばれますが、実際に世界の中でどのような位置付けにあるのでしょうか。

この記事では世界の地震をマグニチュード・発生頻度・死者数・経済損失の4つの視点からランキング形式で解説します。

【この記事の信頼性について】
本記事は米国地質調査所（USGS：United States Geological Survey）のEarthquake Catalogデータ・内閣府防災の広報資料・気象庁の地震情報・地震調査研究推進本部の公表資料をもとに作成しています。マグニチュードの数値はモーメントマグニチュード（Mw）を基本とし、特に断らない限りUSGSデータに基づいています。

世界の地震ランキング①：マグニチュード（規模）トップ10【1900年以降】

地震の規模を示す最も基本的な指標はマグニチュード（Magnitude・記号M）です。

ここで使用するモーメントマグニチュード（Mw）は断層のずれ量・岩盤の強度・断層面積から計算される国際標準的な指標であり、超巨大地震の規模評価に最も適しています。

内閣府防災（令和7年3月26日現在）の公式資料およびUSGSデータに基づく、1900年以降に発生した地震の規模上位ランキングを紹介します。

このランキングから分かることは、チリ・アラスカ・インドネシア・日本が超巨大地震の発生国として圧倒的な集中度を示しているということです。

上位10位以内に日本（2011年東北地方太平洋沖地震）がランクインしており、日本が世界的に見て巨大地震のリスクが高い国であることが数値として示されています。

第1位：1960年チリ地震（Mw9.5）

1960年5月22日（日本時間23日）に南米チリで発生したバルディビア地震は、観測史上最大規模の地震です。

Mw9.5という記録は1900年以降の観測データの中で今もなお更新されていません。

チリ国内でのマグニチュード9.5という規模は、Mw8.0の地震の約178倍のエネルギーを放出したことを意味します。

この地震が引き起こした津波は太平洋全域に伝播しました。

チリから約17,000km離れた日本の三陸海岸・太平洋岸にも翌日に高さ5〜6mの津波が到達し、岩手県・宮城県・北海道などで死者・行方不明者142人・浸水家屋4万棟以上という甚大な被害（チリ地震津波）をもたらしました。

第2位：1964年アラスカ地震（Mw9.2）

1964年3月27日（現地時間）にアラスカのプリンス・ウィリアム湾で発生したアラスカ地震（グッドフライデー地震）はMw9.2を記録しました。

アラスカ州アンカレジを中心に激しい揺れが約4〜5分続き、地滑り・液状化・地盤の沈降・隆起が広範囲で発生しました。

発生した津波はハワイ・日本を含む太平洋沿岸諸国に到達し、米国本土の西海岸でも死者が出ました。

第3位：2004年スマトラ島沖地震（Mw9.1）

2004年12月26日（インドネシア現地時間）にインドネシアのスマトラ島北部西方沖で発生したスマトラ島沖地震はMw9.1を記録しました。

この地震が引き起こした津波はインド洋全域を横断し、インドネシア・スリランカ・インド・タイ・モルディブ・東アフリカなど14か国を直撃しました。

死者・行方不明者は推計22万8,000人以上に達し、観測史上最も多くの死者を出した地震災害の一つとなっています。

第4位：2011年東北地方太平洋沖地震（Mw9.0〜9.1）

2011年3月11日14時46分に発生した東北地方太平洋沖地震は日本観測史上最大・世界で4位の規模の超巨大地震です。

気象庁マグニチュードは9.0・USGSによるMwは9.1とされています（内閣府資料ではMw9.0と記載）。

発生した巨大津波が東北・北海道・関東の太平洋沿岸を壊滅的に破壊し、死者・行方不明者は1万8,000人以上に達しました。

東京電力福島第一原子力発電所の事故を引き起こし、原発事故と地震・津波の複合災害として日本のみならず世界の歴史に刻まれた大災害です。

世界の地震ランキング②：地震が多い国・地域【発生頻度】

地震の発生頻度（件数）という観点から、地震の多い国・地域を解説します。

地震発生頻度のデータの見方

地震の件数は観測網の整備状況・マグニチュードの基準値によって大きく変わります。

小さな地震（M2以下）まで含めると世界全体で年間100万回以上の地震が観測されます。

ここでは体感できるレベル（M4以上程度）の地震を軸に各国・地域の傾向を解説します。

地震が多い主要国・地域

日本の地震発生頻度は世界でトップクラス

日本は国土面積が世界の約0.25%に過ぎない小さな国ですが、世界で発生するM6以上の地震の約20%・全地震エネルギーの約10%が日本周辺に集中しています。

気象庁の統計によると日本では年間2,000件前後（体感できる震度1以上）の地震が記録されています。

震度1以上を体感する頻度は世界随一であり、まさに地震大国といえます。

世界の地震ランキング③：死者数・人的被害が大きかった地震

地震の規模（マグニチュード）が大きければ必ず多くの死者が出るわけではありません。

死者数は建物の耐震性・震源の深さ・震源直上の人口密度・早期警報体制・医療・救助体制の水準によって大きく左右されます。

死者数が多かった世界の地震ワースト10

このランキングで特筆すべき点があります。

第3位のハイチ地震（2010年）はMw7.0と日本では震度6〜7相当の規模です。

しかし死者数は約22万人という桁違いの数値です。

ハイチは世界最貧国の一つであり、耐震設計を考慮しないコンクリートブロック造の建物が多く、一瞬で広範囲の建物が崩壊したためです。

一方、日本の1995年阪神・淡路大震災はMw6.9（気象庁M7.3）という比較的小さい規模でも死者約6,437人という甚大な被害を出しましたが、ハイチ地震の死者数の約1/34に抑えられています。

地震の死者数は地震の規模よりも社会インフラ・建築基準・防災体制の水準によって決まることが分かります。

近年の主要な地震被害

2023年から最近に発生した地震被害として以下が挙げられます。

• 2023年カフラマンマラシュ地震（トルコ・シリア）：2023年2月6日にM7.8とM7.5が連続発生。トルコで約50,000人・シリアで約6,000人以上が死亡した
• 2023年モロッコ・マラケシュ地震：2023年9月8日にM6.8が発生。アトラス山脈の古い石積み建物が大量倒壊し、死者約2,900人を超えた
• 2023年アフガニスタン地震：2023年10月7日にM6.3が2回連続発生。山岳地帯の泥れんが造の集落が壊滅し、死者1,400人以上
• 2024年能登半島地震（日本）：2024年1月1日にM7.6が発生。石川県能登半島で最大震度7。死者245人・住家全壊8,000棟以上

世界の地震ランキング④：経済的損失（被害額）が大きかった地震

地震による経済的損失のランキングを解説します。

経済損失は推計方法・時代・通貨レートによって異なるため、あくまで参考値として捉えてください。

経済損失ランキングでは日本の2011年東北地方太平洋沖地震と1995年阪神・淡路大震災がトップ2を占めています。

日本は先進国であり建物・インフラの経済価値が高いため、被害額が大きくなりやすいという特性があります。

逆に言えば、耐震投資・防災インフラ整備が進んでいるため、発展途上国と比べると同じ規模の地震でも死者数は相対的に抑えられています。

地震が多い国のランキング：総合的な評価

マグニチュード・発生頻度・死者数・経済損失を総合して、地震リスクが高い国を整理します。

日本の地震リスクは世界で何位か：各視点からの分析

日本の地震リスクを各ランキングの視点からまとめます。

マグニチュード規模ランキング：世界4位

2011年東北地方太平洋沖地震（Mw9.0〜9.1）は1900年以降の世界のマグニチュードランキングで第4位です。

内閣府防災の公式資料でも明示されている数値です。

日本は世界で4番目に大きい地震を経験した国ということになります。

地震発生頻度ランキング：世界トップクラス

日本の国土面積は世界の約0.25%ですが、世界で発生するM6以上の地震の約20%が日本周辺で発生します。

面積当たりの地震発生密度は世界で最も高い水準の一つです。

4枚のプレートが交わるという世界的に特殊な地理条件が、日本の地震発生頻度を極めて高くしています。

経済損失ランキング：世界1位・2位（2011年・1995年）

経済損失の大きさでは2011年東日本大震災が世界1位・1995年阪神・淡路大震災が世界2位というデータがあります。

日本は先進国として建物・インフラ・産業施設の経済価値が高く、地震1件あたりの経済損失が世界最大級になりやすい構造です。

死者数ランキング：世界6位（1923年関東大震災）

歴史的な死者数ランキングでは1923年関東大震災（死者・行方不明者10万5,000人以上）が上位に入ります。

一方、近代以降の地震では耐震建築・緊急地震速報・津波早期避難体制などの整備により死者数は大幅に抑えられています。

2011年東北地方太平洋沖地震の死者・行方不明者は約1万8,000人で、Mw9.1という規模と比べると防災体制の高さが命を守ったことが分かります。

地震リスクの高い国に共通する地理的特徴

地震リスクが高い国・地域には地理的な共通点があります。

• 環太平洋火山帯（リング・オブ・ファイア）に位置する：太平洋を取り囲む地震・火山帯。日本・インドネシア・フィリピン・チリ・ペルー・メキシコ・米国西海岸・ニュージーランドが含まれる
• アルプス・ヒマラヤ地震帯に位置する：ユーラシアプレートとインド・アラビア・アフリカプレートが衝突する帯状の地帯。トルコ・イラン・パキスタン・インド・中国四川省・チベットが含まれる
• 海洋プレートと大陸プレートの沈み込み境界付近：海溝・トラフがある地域の沿岸部は超巨大地震・津波のリスクが高い
• 活断層が密集した内陸部：プレート内部でも活断層が多い地域では直下型地震が繰り返し発生する

地震の多さから学ぶ各国の防災の違い

同じように地震が多い国でも、防災体制・建築基準の差によって同規模の地震における被害は大きく異なります。

日本の防災体制の強み

• 緊急地震速報：世界初の実用的な地震早期警報システム。P波を検知してS波（主要動）の到達前に警報を発する
• 建築基準法の耐震規定：1981年の新耐震基準・2000年のさらなる強化により、新築建物の耐震性が大幅に向上した。1995年阪神・淡路大震災後は既存建物の耐震改修促進法も制定
• 津波早期警報・避難システム：2011年東日本大震災の教訓から津波避難タワー・防潮堤の整備・避難訓練の充実が進んでいる
• 防災教育・訓練の充実：学校・職場での定期的な防災訓練・9月1日防災の日の啓発活動が根付いている

チリの防災体制

チリは世界最大の地震（Mw9.5）を記録した国であるにもかかわらず、1960年地震の死者数は約5,700人と比較的抑えられていました。

チリは地震多発国として早くから耐震建築基準を整備し、2010年のMw8.8地震では死者525人という極めて低い死者数を実現しました。

自国の地理的条件を直視して防災投資を継続した結果が、人命被害の抑制につながっています。

ハイチとトルコ：被害が大きくなった背景

2010年ハイチ地震（Mw7.0・死者約22万人）と2023年トルコ地震（M7.8・死者約5万6,000人）はともに、建築規制の不遵守・貧困・インフラ不整備が被害を拡大させた事例です。

ハイチは地震前から建築物の耐震化率が極めて低く、震源直上の首都ポルトープランスで建物の約85%が被害を受けたとされています。

トルコは1999年のコジャエリ地震後に耐震基準を強化しましたが、既存建物への適用と規制の履行が十分でなかったことが2023年の甚大な被害につながったとされています。

世界の地震ランキングを知ることの防災上の意義

世界の地震ランキングを知ることは単なる雑学にとどまりません。

• 日本が世界有数の地震リスクを持つ国であるという事実を数値で確認できる
• 地震の規模だけでなく、建物の耐震性・防災体制が命と財産を守ることを歴史が証明している
• 南海トラフ地震（想定Mw8〜9クラス・30年以内発生確率70〜80%以上）・首都直下地震は現実の脅威であり、今すぐ備えるべき課題である
• 耐震改修・家具の固定・避難計画・備蓄という個人レベルの防災行動が、国全体の被害軽減に直結する

地球上でM9クラスの超巨大地震が発生した場所の多くは、日本・チリ・インドネシア・アラスカという限られた地域に集中しています。

日本はそのリスク地帯の真ん中に位置しています。

世界の地震ランキングを知ることが、日常的な防災行動を後押しするきっかけになれば幸いです。