川の防災【完全ガイド】洪水・氾濫・土砂災害から命を守る知識と行動手順【2026年版】

【この記事の要約】
川の防災とは、河川の氾濫・洪水・内水氾濫・土砂災害などの水害から自分と家族の命・財産を守るための知識・判断力・行動力のことです。日本では毎年のように大雨・台風による河川氾濫・土砂災害が発生しており、近年は気候変動の影響で線状降水帯による記録的な豪雨災害が頻発しています。国土交通省は川の防災情報（river.go.jp）というウェブサービスを運営しており、全国の河川の水位・雨量・ライブカメラ映像をリアルタイムで公開しています。川の防災に必要な基礎知識は①外水氾濫（河川が増水して堤防を越える・破堤する氾濫）と内水氾濫（排水が追い付かずに街が浸水する氾濫）の違い、②洪水ハザードマップの読み方（浸水想定深さ・家屋倒壊等氾濫想定区域）、③氾濫危険情報・氾濫発生情報など洪水予報の種類と意味、④避難情報（レベル1〜5）との対応関係です。水害から命を守る最大のポイントは早めの避難です。川の水位が上がり始めてから行動しようとすると、道路の冠水・土砂崩れで安全な避難が困難になります。本記事では川の防災に必要な知識・国土交通省の川の防災情報の使い方・水害時の正しい行動手順・日常的な備えを体系的に解説します。

川の近くに住んでいる方・低地に住んでいる方にとって、川の氾濫・水害は最も身近な災害リスクの一つです。

しかし川の防災に関する正確な知識を持っている方は意外に少ないです。

川の防災情報はどこで見ればよいか・どのタイミングで避難すればよいか・洪水ハザードマップをどう読めばよいかという疑問を持っている方は多いです。

この記事では川の防災に必要な知識・情報源・行動手順を体系的に解説します。

【この記事の信頼性について】
本記事は国土交通省の川の防災情報（river.go.jp）・国土交通省水管理・国土保全局の洪水ハザードマップ策定ガイドライン・内閣府の避難情報に関するガイドライン・気象庁の洪水予報等に関する公式資料をもとに作成しています。各地域の具体的なリスク・避難情報は最新のハザードマップ・自治体の公式情報でご確認ください。

川の防災とは：なぜ今、川の防災が重要なのか

川の防災とは、河川に関連する水害（洪水・氾濫・浸水・土砂災害等）から命と財産を守るための取り組みの総称です。

日本は国土の約10%が洪水氾濫区域に含まれているにもかかわらず、全人口の約50%・総資産の約75%がその区域に集中しているという特殊な国です（国土交通省データ）。

つまり日本で生活するということは、多かれ少なかれ川の水害リスクと隣り合わせで生きることを意味します。

近年の川の水害の深刻化

川の水害は近年、規模・頻度ともに深刻化しています。

主な要因は以下の2点です。

① 気候変動による豪雨の激化

気象庁のデータによると、1時間降水量50mm以上（非常に激しい雨）の発生回数は過去30年間で約1.4倍に増加しています。

特に近年は線状降水帯（大気中に帯状に形成される積乱雲の列）による記録的な豪雨が頻発しています。

線状降水帯は同じ地域に数時間〜十数時間にわたって猛烈な雨を降らせ続けるため、河川が急激に増水・氾濫するリスクが極めて高いです。

② 都市化による保水能力の低下

都市化によってアスファルト・コンクリートで覆われた地面が増えると、雨水が地面に浸透せず一気に河川に流れ込む量が増加します。

これが都市型洪水（内水氾濫）を引き起こす主要因の一つです。

東京・大阪・名古屋などの大都市圏では、都市化の進展とともに内水氾濫のリスクが高まっています。

近年の主な水害被害

以下に近年発生した主要な川の水害を整理します。

川の水害の種類：外水氾濫と内水氾濫の違いを理解する

川の防災を考える上でまず理解すべきことが、外水氾濫と内水氾濫という2種類の氾濫の違いです。

この2つは発生メカニズムが異なるため、対策・避難行動も異なります。

外水氾濫（河川氾濫）

外水氾濫とは河川の水位が上昇して堤防を越える・または堤防が破堤（決壊）することで河川外の地域に水が溢れ出る氾濫のことです。

堤防を越えて氾濫する場合を越水・堤防が破れて氾濫する場合を破堤（決壊）と呼びます。

一般的に洪水・河川氾濫というとこの外水氾濫を指すことが多いです。

外水氾濫の特徴

• 河川の上流域・流域全体での降雨量が増加することで下流域の河川水位が急上昇する
• 大量の水が一度に溢れ出るため、浸水深さが深くなる（1m以上の浸水も珍しくない）
• 流れが速い場合、歩行・車による移動が困難になる
• 特に堤防が決壊した場合は氾濫の勢い・被害範囲が急激に拡大する

内水氾濫

内水氾濫とは河川の水位が上昇して排水機能が低下したり、雨量が排水能力を超えて処理しきれなくなったりすることで市街地が浸水する現象です。

河川の堤防は壊れていないのに街に水が溜まるという状況が内水氾濫です。

内水氾濫の特徴

• 河川に直接接していない地域（低地・地下部分）でも発生しうる
• 短時間の集中豪雨でも発生する（都市型水害の主要因）
• 外水氾濫と比較して浸水深さは浅いことが多いが、地下街・地下駐車場・地下鉄では急激に水位が上昇する危険がある
• 排水ポンプ・下水道の容量を超える降雨があると短時間で浸水が進む

複合的な氾濫（外水氾濫＋内水氾濫の同時発生）

大規模水害では外水氾濫と内水氾濫が同時に発生する場合があります。

河川の水位が上昇して排水機能が失われた状態（内水氾濫）に加え、堤防越水・決壊による外水氾濫が重なると被害が急激に拡大します。

複合的な氾濫は令和元年東日本台風（台風19号）の際に多くの河川で発生しました。

洪水ハザードマップの読み方：自宅のリスクを正確に把握する

川の防災の第一歩は洪水ハザードマップで自宅・職場・学校のリスクを正確に把握することです。

洪水ハザードマップは国土交通省のハザードマップポータルサイト（disaportal.gsi.go.jp）または各市区町村の公式サイトで無料で確認できます。

洪水ハザードマップに表示される主な情報

① 浸水想定区域・浸水想定深さ

洪水ハザードマップの最も基本的な情報が浸水想定区域と浸水想定深さです。

想定最大規模（1,000年に1度程度の確率の降雨）での浸水範囲と水深を色分けして表示しています。

② 家屋倒壊等氾濫想定区域

家屋倒壊等氾濫想定区域は、大規模氾濫時に家屋が流失・倒壊するおそれがある区域です。

2種類あります。

• 河岸侵食・流失危険区域（堤防沿い）：堤防が決壊した際に河川の流れが直接当たる区域。建物が押し流されるリスクがある
• 急流・高速流危険区域：氾濫した水の流速が非常に速く、家屋が倒壊するリスクがある区域

この区域に自宅がある場合は垂直避難（上の階へ）ではなく水平避難（別の場所への移動）を最優先にする必要があります。

③ 浸水継続時間

最新のハザードマップには浸水継続時間の情報も追加されています。

浸水が72時間以上継続することが想定されている区域では、自宅の上階への垂直避難だけでは長期的な生活が困難になります。

この情報も合わせて確認することが重要です。

ハザードマップ確認時の重要な注意点

ハザードマップを確認する際に必ず覚えておくべき注意点があります。

浸水想定区域外でも油断は禁物

ハザードマップの浸水想定区域外であっても、想定を超える豪雨が発生した場合は浸水するリスクがあります。

2020年の球磨川氾濫・2019年の台風19号でも想定を大幅に超える浸水が発生しました。

ハザードマップはあくまで確率的な想定であり、想定外の状況が起こりうることを常に念頭に置いてください。

複数のハザードマップを重ねて確認する

洪水（外水）ハザードマップだけでなく、内水氾濫ハザードマップ・土砂災害ハザードマップ・高潮ハザードマップ（沿岸部）も合わせて確認することが重要です。

国土交通省のハザードマップポータルサイトでは複数の種別を重ねて表示する機能があります。

川の防災情報を知る：国土交通省の公式情報サービス

川の防災において最も重要な公式情報サービスが国土交通省の川の防災情報（river.go.jp）です。

川の防災情報（river.go.jp）とは

川の防災情報は国土交通省水管理・国土保全局が運営する河川・洪水に関する総合情報サービスです。

スマートフォン・パソコン・タブレットから24時間無料でアクセスできます。

川の防災情報で確認できる主な情報

• 水位情報（リアルタイム）：全国の河川水位観測所のリアルタイム水位データ。危険水位・氾濫危険水位との比較で現在の危険度が一目で分かる
• 雨量情報（リアルタイム）：全国の雨量観測所の1時間・累計雨量データ。上流域の降雨量を把握することで下流域の水位上昇を予測できる
• 洪水予報（テキスト）：国土交通省・気象庁が共同で発表する洪水予報（氾濫注意情報・警戒情報・危険情報・発生情報）のテキスト情報
• ライブカメラ映像：全国各地の河川・橋梁等に設置されたライブカメラの映像をリアルタイムで確認できる
• 流域雨量指数：上流での雨がどれほど下流に影響するかを指数化した情報。下流域の浸水リスクの目安になる
• 洪水浸水想定区域図：各河川の洪水浸水想定区域をマップ上で確認できる

川の防災情報の見方：水位情報の読み方

川の防災情報の中心となる水位情報の見方を解説します。

河川の水位には以下の基準水位が設定されています。

洪水予報の種類と意味

国土交通省と気象庁が共同で発表する洪水予報には以下の種類があります。

• 氾濫注意情報（洪水注意報）：河川の水位が氾濫注意水位に達した・または達するおそれがある状況。情報収集・避難準備を開始する段階
• 氾濫警戒情報（洪水警報）：河川の水位が避難判断水位に達した・または達するおそれがある状況。高齢者等は避難を開始する段階
• 氾濫危険情報（洪水警報継続）：河川の水位が氾濫危険水位に達した状況。全員が直ちに避難する段階
• 氾濫発生情報（洪水警報継続）：実際に氾濫が発生した状況。屋外での移動は命に関わる危険がある

これらの洪水予報は川の防災情報（river.go.jp）のほか、気象庁の公式サイト・NHKの防災情報・Yahoo!防災速報・NERVアプリ等でも確認できます。

避難情報（レベル1〜5）と川の防災の連動を理解する

2021年5月に内閣府は避難情報の体系を見直し、警戒レベル1〜5の5段階制度に整理しました。

川の水位情報・洪水予報と避難情報がどのように連動しているかを理解することが、適切な避難判断につながります。

【重要：レベル4の避難指示が出てから逃げようとしても手遅れになる場合があります】
避難指示（レベル4）は危険が切迫している状況で発令されます。避難指示が出てから行動を始めると、道路の冠水・水流の勢いで安全な避難が困難になるケースが少なくありません。「まだ大丈夫」という正常性バイアスを排除して、レベル3（高齢者等避難）の段階で行動を始めることが命を守る最善策です。

水害時の正しい行動手順：状況別の対応マニュアル

水害から命を守るための状況別行動手順を解説します。

水害発生前（台風・大雨が予想される段階）

台風・大雨の接近が予報された時点でできることがたくさんあります。

早め早めの行動が命を守ります。

情報収集と準備（台風・大雨の48〜24時間前）

• 気象庁の台風情報・大雨情報・国土交通省の川の防災情報（river.go.jp）で最新情報を確認する
• 自宅の洪水・土砂災害ハザードマップを再確認して浸水リスク・避難場所を確認する
• 非常用持ち出し袋の準備・点検（水・食料・薬・スマートフォン充電器・貴重品等）
• モバイルバッテリーの充電・防災ラジオの電池確認
• 浸水しやすい家財・貴重品を高い場所に移動する
• 排水口・側溝の詰まりを確認・清掃する
• 止水板・土嚢の準備（水害リスクの高い家屋の場合）

避難の準備（大雨が降り始めた段階）

• 川の防災情報（river.go.jp）で近くの河川の水位をこまめに確認する。水位が急上昇している場合は早めに避難を判断する
• Yahoo!防災速報・NERVアプリ・自治体の防災メール等で避難情報の発令を即時に受け取れる設定にする
• 避難先（指定避難所・知人・親族宅等）に確認の連絡を入れる
• ペットの避難先を確認する（ペットOKの避難所・預け先）

避難指示（レベル4）が発令されたとき

避難指示が発令されたら迷わず行動を開始します。

水平避難（安全な場所・避難所への移動）

• 非常用持ち出し袋を持って指定避難所・安全な場所に移動する
• 歩いて移動する場合は長靴より運動靴が安全（長靴は水が入ると重くなって逃げにくい）
• 携帯できる杖・折り畳み傘・ライトを持つ（暗くなってからの避難は危険）
• 移動ルートの低地・川沿い・地下道は避ける
• 水深が足首以上ある道路では車での走行を控える（車のエンジンが水没すると動けなくなる）
• 車での避難中に浸水が始まったらドアが開かなくなる前に脱出する（車内に脱出ハンマーを常備しておく）

垂直避難（自宅上階への移動）

外への移動が既に危険な状況（屋外が浸水・水流が速い）では、外出よりも自宅の上階への垂直避難を選択します。

• 自宅の2〜3階、または頑丈な建物の上層階に移動する
• 家屋倒壊等氾濫想定区域（ハザードマップに記載）内にある建物では垂直避難だけでは不十分な場合がある
• 垂直避難後は川の防災情報・気象庁の情報で状況を継続的に把握する
• 屋根の上への避難の準備（ロープ・ライト・笛・目立つ色の布）をしておくと救助を求めやすい

氾濫発生情報（レベル5）が発令されたとき

氾濫発生情報（レベル5）が発令された段階では、屋外移動は命の危険を伴います。

この段階での行動指針は以下の通りです。

• 屋外への移動は原則禁止（水流・増水による溺死・流失のリスクが極めて高い）
• 自宅の最上階・屋根裏・屋上に移動して救助を待つ
• 119番（消防・救急）・110番（警察）に連絡して位置と状況を伝える
• ヘリコプターによる救助のため、屋根の上で目立つ布・ライトを使って存在を知らせる
• 水が来ている場合は絶対に電気系統（コンセント・ブレーカー）に触れない

日常的な川の防災対策：備えるべき5つのこと

平常時から取り組める川の防災対策を5つ解説します。

① 自宅のハザードマップを確認して印刷・保管する

国土交通省ハザードマップポータルサイト（disaportal.gsi.go.jp）で自宅の洪水・内水・土砂災害・高潮の各ハザードマップを確認します。

スマートフォンやパソコンだけで確認していると、停電・電池切れ時に確認できません。

必ず印刷して見やすい場所に保管することをお勧めします。

自治体が作成した紙のハザードマップも活用してください。

② 川の防災情報（river.go.jp）をブックマークする

川の防災情報（river.go.jp）をスマートフォンのホーム画面・ブックマークに登録しておきます。

大雨・台風接近時にすぐにアクセスして近くの河川の水位を確認できる環境を整えておくことが重要です。

また自治体の防災情報メール・防災アプリ（NERVアプリ・Yahoo!防災速報等）を事前に設定しておきましょう。

③ 家族の避難ルール・連絡手段を決めておく

水害時に家族がバラバラになった場合の行動ルールを事前に決めておきます。

• 避難指示が発令されたら全員が特定の避難所に集まる
• 連絡手段（NTT災害用伝言ダイヤル171・LINE等）の使い方を家族全員が知っている
• 高齢者・障害者・乳幼児のいる家庭では早めの避難支援体制を地域で確認しておく

④ 水害対応の備蓄を整える

地震対策の備蓄と水害対策の備蓄は一部異なります。

水害特有の備蓄として以下を準備しておくことをお勧めします。

• 止水板・土嚢（浸水リスクの高い家屋の1階玄関・ガレージ用）
• 防水・防滴のゴム手袋・ウェーダー（水中作業・避難時の防護）
• カッターナイフ・脱出ハンマー（車内からの緊急脱出用）
• ロープ（10m以上）・救命胴衣（ライフジャケット）
• 防水バッグ・防水スタッフバック（書類・スマートフォン・薬等の防水保護）
• 防水ランタン・防水ライト（浸水環境でも使用できる照明）

⑤ 地域の防災訓練・水防訓練に参加する

多くの市区町村・水防協議会は毎年、水防訓練・河川防災訓練を実施しています。

土嚢の積み方・水防工法の実習・避難誘導訓練などを実際に体験することで、水害時に的確に行動できる力が身に付きます。

地域の防災訓練への参加は共助（近隣の助け合い）の基盤となるコミュニティ形成にもつながります。

水害後の対応：浸水被害からの安全な復旧活動

水害の被害を受けた後も、適切な対応が二次的な被害（感染症・建物倒壊・感電）を防ぐために重要です。

浸水した家屋に戻る前の確認事項

• 自治体・消防・警察から安全確認が取れるまで被災家屋への立ち入りを控える
• 建物の基礎・壁・柱の損傷を確認する。亀裂・傾きがある場合は内部への立ち入りを禁止する
• 電気・ガスの使用は安全確認が完了するまで行わない。電気はブレーカーを落とした状態で専門業者に確認を依頼する
• ガスは自分で元栓を開けず、ガス事業者の安全確認後に使用を再開する

浸水後の感染症・衛生管理

浸水した水は下水・土・病原体で汚染されている可能性があります。

• 浸水した家屋内での作業は必ずゴム手袋・長靴・マスクを着用する
• 作業後は石鹸での手洗い・うがいを徹底する
• 浸水した食品・調理器具は使用しない
• 浸水後の家屋は乾燥・消毒作業（塩素系消毒剤を使用）が必要
• ボランティアセンターに登録して復旧ボランティアを活用することも検討する

川の防災を深める：関連情報源と学習リソース

川の防災をさらに深く学ぶための公式情報源をまとめます。

• 川の防災情報（国土交通省）：river.go.jp。全国の河川水位・雨量・洪水予報のリアルタイム情報
• ハザードマップポータルサイト（国土交通省）：disaportal.gsi.go.jp。全国の各種ハザードマップを一括確認できる
• 気象庁防災情報：jma.go.jp。台風情報・大雨警報・洪水警報・線状降水帯情報の公式情報源
• 内閣府防災情報のページ：bousai.go.jp。避難情報・防災計画・防災教育の公式情報
• 国土交通省水害対応タイムライン（マイタイムライン）：自分用の水害避難タイムラインを作成できるツール。都道府県・市区町村のウェブサイトから取得できる

マイタイムライン（自分専用の水害避難計画）の作成

マイタイムラインとは、自分・家族の状況（住んでいる場所・移動手段・家族構成等）に合わせた水害避難の行動計画書です。

台風・大雨の接近を想定して、何日前・何時間前に何をするかをあらかじめ決めておきます。

国土交通省・各都道府県がマイタイムラインの作成ツール・ワークシートを無料で公開しています。

ハザードマップで自宅のリスクを確認した上で、家族全員で話し合いながら作成することが重要です。

川は日本人の生活・文化・産業に欠かせない存在です。

同時に大雨・台風の際には私たちの命に迫る最も身近な自然の脅威でもあります。

川の防災情報を日頃から活用し、正しい避難行動を身に付けることが、川と共に安全に暮らすための最善の備えです。

まず今日、国土交通省のハザードマップポータルサイト（disaportal.gsi.go.jp）で自宅のリスクを確認することから始めてください。