熱中症ガイドライン2026年最新版：厚労省・環境省の改正ポイントと職場・日常の対策を徹底解説

【この記事の要約】
2026年の熱中症対策は法律・ガイドラインの両面で大きく変わりました。主な変更点は3つです。①2025年6月1日に改正労働安全衛生規則が施行されて、職場の熱中症対策が罰則付きで義務化されました。WBGT28以上または気温31℃以上の環境で1時間以上・1日4時間超の作業を行う事業者には報告体制の整備・緊急手順書の作成・周知が義務付けられています。②2026年3月18日に厚生労働省が新たな職場における熱中症防止のためのガイドラインを策定し、従来の熱中症予防基本対策要綱は廃止されました。新ガイドラインでは熱中症リスクの評価（WBGTによる把握・着衣補正・作業強度の考慮）と、リスクに応じた措置（労働衛生管理体制・作業環境管理・作業管理・健康管理・異常時措置）が体系的に整理されています。新たな取り組みとしてプレクーリング（作業前の体温を下げる冷却手法）・アイススラリーの活用が明示されました。③2024年4月から環境省・気象庁の熱中症特別警戒アラートが運用開始され、発令時のクーリングシェルター開放が義務化されています。本記事では2026年の熱中症に関する最新ガイドライン・法律改正の内容・事業者が取るべき具体的な対策・個人・家庭での熱中症対策まで詳しく解説します。

2026年は熱中症をめぐる法律・ガイドラインが大きく変わった重要な年です。

職場の熱中症対策は2025年6月から罰則付きで義務化され、さらに2026年3月には新しいガイドラインが策定されました。

環境省・気象庁による熱中症特別警戒アラートの仕組みも2024年から運用が始まり定着しています。

事業者・個人を問わず、これらの最新情報を正確に把握しておくことが重要です。

本記事では2026年の熱中症関連ガイドラインの改正内容を網羅的に解説します。

【この記事の信頼性について】
本記事は厚生労働省・環境省・気象庁・消防庁の公式情報・ガイドライン・通知をもとに作成しています。厚生労働省の職場における熱中症防止のためのガイドラインは2026年3月18日策定の最新版に準拠しています。改正労働安全衛生規則の義務化内容は2025年6月1日施行の省令に基づいています。内容は今後の通達・法令改正により変更される場合があります。最新情報は厚生労働省・環境省の公式サイトでご確認ください。

2026年の熱中症ガイドライン：3つの大きな変化

2026年時点での熱中症対策に関する制度変更を整理すると、大きく3つのポイントがあります。

これらは個別の変化ではなく、相互に関連した熱中症対策の抜本的な強化の流れです。

以下では各変更の詳細を順を追って解説します。

改正労働安全衛生規則（2025年6月施行）：職場熱中症対策の義務化

2025年6月1日に改正労働安全衛生規則（第612条の2を新設）が施行されました。

この改正により職場における熱中症対策が罰則付きで法的義務となりました。

従来は努力義務・推奨事項として扱われてきた事項が明確に義務化された点が最大の変化です。

義務化の対象となる作業

改正省令の義務化対象となる作業は以下の条件を満たすものです。

対象作業の定義（労働安全衛生規則第612条の2）
WBGT値（暑さ指数）が28度以上、または気温31℃以上の環境下で、連続して1時間以上、または1日あたり4時間を超えて実施が見込まれる作業

建設業・製造業・農業・運送業・警備業など、屋外・高温環境での作業が発生するあらゆる業種が対象です。

企業規模の大小を問わず、条件に該当する作業を行う全ての事業者が義務化の対象となります。

事業者に義務付けられた主な内容

改正省令によって事業者に義務付けられた内容は以下の2つです。

• ①報告体制の整備・周知
  熱中症の自覚症状がある作業者、または周囲で熱中症のおそれがある作業者を発見した者が、速やかに現場管理者などに報告するための連絡先・担当者・報告ルートを事業場ごとにあらかじめ定め、関係するすべての作業者に周知することが義務付けられました。
• ②症状悪化防止のための措置手順の作成・周知
  熱中症が疑われる作業者を発見した場合に、①作業からの離脱、②身体の冷却、③必要に応じた医師の診察または処置を受けさせること、④緊急連絡網・緊急搬送先の病院の連絡先および所在地——これらを含む実施手順をあらかじめ作成して関係者に周知することが義務付けられました。

義務違反の罰則

改正省令に違反した事業者には以下の罰則が適用されます。

罰則：6か月以下の懲役、または50万円以下の罰金
労働安全衛生法に基づく罰則であり、事業主・担当者が対象となります。

罰則付きの義務化は職場の熱中症対策において過去に例のない強化措置です。

対象事業者は2026年夏のシーズン前に対応を完了させておくことが必要です。

ガイドラインではおおむね4月中には体制整備の準備を終えておくことが望ましいとされています。

新しい職場熱中症防止ガイドライン（2026年3月18日策定）

厚生労働省は2026年3月18日に新たな職場における熱中症防止のためのガイドラインを策定しました。

これにともない従来使用されていた職場における熱中症予防基本対策要綱は廃止されました。

新ガイドラインは改正労働安全衛生規則と一体的に使用することを前提として設計されています。

新ガイドラインの基本構造

新ガイドラインは熱中症リスクの評価と、リスクに応じた措置の2本柱で構成されています。

熱中症リスクの評価方法

新ガイドラインではWBGT値の把握を熱中症リスク評価の基本としています。

WBGTの把握にあたっては以下のアプローチが示されています。

• WBGT指数計による実測：直射日光下の作業・炉などの熱源の近くでの作業・冷房設備がなく風通しの悪い屋内作業ではJIS適合のWBGT指数計による実測が必要とされた
• 着衣補正の実施：着用する衣服・保護具の種類によって体感するWBGTは異なる。防護服・不浸透性素材の作業服を着用する場合は実測値に補正値を加えてリスクを評価する必要がある
• 作業強度の考慮：同じWBGT値でも作業の強度（代謝率レベル）によって熱中症リスクは大きく変わる。軽作業・中程度の作業・重作業に応じたリスク評価が求められる
• 暑熱順化の確認：暑熱順化が未完成の作業者（夏季初期・職場変更直後・休暇明け等）は熱中症リスクが高く、WBGTが同じでも高リスクと判断することが必要

熱中症リスクに応じた措置の6つの柱

新ガイドラインでは熱中症リスクに応じた措置を6つのカテゴリーで体系的に整理しています。

1. 労働衛生管理体制の確立

• 熱中症対策の責任者・各種管理者の選任と役割の明確化
• 夏季における作業手順・作業計画の策定（WBGT基準を組み込んだ作業計画）
• 報告体制の整備（改正省令で義務化された内容と一致）
• 緊急時の実施手順書の作成・周知・現場への掲示

2. 作業環境管理

• WBGT値の低減：遮熱・遮光設備の設置、冷房設備の整備、通風・換気の強化
• 休憩場所の整備：冷房設備を備えた休憩場所の確保。自動販売機・給水設備の近接配置

3. 作業管理

• 作業時間の短縮・早朝作業への切り替え（建設業では太陽の位置を考慮した日陰での作業、早朝開始・早帰りなどの対策が例示）
• 暑熱順化の計画的実施（段階的な暑熱環境への慣らし運転。特に夏季初期・職場変更直後に重要）
• プレクーリングの実施（新ガイドラインで明示された新たな手法）
• 水分・塩分の計画的補給（後述）
• 服装による身体冷却（透湿性・通気性の良い素材の使用義務化）
• 作業中の巡視（特に単独作業者・暑熱順化が未完成な作業者への配慮）

4. 健康管理

• 定期健康診断結果の活用（血糖・血圧・腎機能・既往歴の確認）
• 日常の健康状態確認（当日の体調・睡眠状況・前日のアルコール摂取の確認）
• 健康状態および暑熱順化の状況に応じた作業配置換えの実施

5. 労働衛生教育

• 熱中症の症状・リスク・応急処置の教育
• 報告体制・緊急時手順の周知
• WBGT・暑さ指数の概念の理解促進

6. 異常時の措置

• 熱中症が疑われるサイン（返事がおかしい・ぼーっとしている・ふらついている等の行動の変化も含む）の早期発見
• 発見後の即時対応（作業中断・涼しい場所への移動・全身の急速冷却）
• 一人にしないこと（回復したと思われても急変するケースがあるため継続的な付き添いが必要）
• 119番への連絡・医療機関への搬送手順の徹底

新ガイドラインの注目ポイント：プレクーリングとアイススラリー

2026年の新ガイドラインで特に注目されるのがプレクーリングの明示です。

プレクーリングは従来の熱中症対策要綱には記載がなかった新しい手法です。

プレクーリングとは

プレクーリングとは作業開始前にあらかじめ深部体温を下げ、作業中の体温上昇を抑える冷却手法です。

体温が上昇し始めるまでの余裕（体温の余白）を事前に作り出すことで、暑熱環境での作業継続時間を延長し熱中症リスクを下げる効果があります。

プレクーリングの具体的な方法

新ガイドラインでは2つのアプローチが示されています。

アイススラリーとは

アイススラリーとは微細な氷と液体が混じり合った流動性のある氷状飲料です。

水よりも冷却能力が高く、体内に入ることで深部体温を効率よく低下させる効果があることが研究で示されています。

氷の結晶が細かいため、かき氷と比べて飲みやすいのが特徴です。

ただし一度に大量に摂取すると胃腸への負担が増すため1回100g程度を少しずつ数回に分けて飲むことが推奨されます。

作業前の休憩中に実施することが効果的とされています。

プレクーリングの効果に関する研究

厚生労働省の公式チャンネルが公開した動画では作業前に冷水浸漬＋スプレー噴霧を組み合わせて少なくとも15分程度実施することで深部体温の上昇を抑制し脱水も軽減されたという研究結果が紹介されています。

プレクーリングは特に建設業・製造業・農業など長時間の屋外作業が避けられない職種で有効な対策として注目されています。

水分・塩分補給に関する最新の指針

新ガイドラインでは水分・塩分補給に関しても具体的な内容が強化されました。

法令での塩・飲料水の備え付け義務

改正労働安全衛生規則の施行に合わせて、多量の発汗を伴う作業場では塩および飲料水を備え付けることが義務付けられました。

具体的に備え付けるべきものは以下の通りです。

• 飲料水
• スポーツドリンク
• 経口補水液
• 塩飴などの塩分補給食品

水だけの補給では汗で失われたナトリウムが補給されず、低ナトリウム血症（水中毒）を引き起こすリスクがあります。

塩分（電解質）と水分を同時に補給することが重要です。

水分補給の具体的な指針

• 作業前から補給を始める（作業中に喉が渇いてから飲み始めるのでは遅い）
• 15〜20分おきにこまめに補給する
• 1回の補給量は150〜250ml程度を目安にする
• 1時間あたり500ml〜1リットル程度を目安にする（作業強度・気温・発汗量による）
• 冷たい飲み物（5〜15℃程度）は体温低下にも寄与するため熱中症予防に有効

環境省・気象庁の熱中症特別警戒アラートと最新の取り組み

職場の対策と並行して、環境省・気象庁も2024年以降に熱中症対策の制度を大幅に強化しています。

熱中症特別警戒アラート（2024年4月運用開始）

2024年4月24日から熱中症特別警戒アラートの運用が始まりました。

これは従来の熱中症警戒アラートの上位に位置する最高レベルの熱中症警戒情報です。

クーリングシェルターの開放義務化

熱中症特別警戒アラートが発令された場合、改正気候変動適応法に基づいて市区町村が指定したクーリングシェルターの開放が義務化されています。

クーリングシェルターとは冷房設備を備えた公共施設・民間施設で、熱中症特別警戒アラート発令時に開館時間外・休日でも開放される避難施設です。

自宅にエアコンがない・エアコンが故障しているといった状況の方が利用できます。

近くのクーリングシェルターはお住まいの市区町村のウェブサイトで確認できます。

環境省熱中症予防情報サイトの活用

環境省の熱中症予防情報サイトでは以下の情報をリアルタイムで確認できます。

• 全国各地点のWBGT予測値（翌日・当日分）
• 熱中症警戒アラート・特別警戒アラートの発令状況
• 過去の熱中症発生状況のデータ
• 熱中症予防に関する普及啓発資料のダウンロード

2026年夏のクールワークキャンペーン

厚生労働省は毎年、夏季に職場の熱中症防止を促進するクールワークキャンペーンを実施しています。

2026年（令和8年）のSTOP！熱中症 クールワークキャンペーンは2026年3月18日の通知で開始が告知されました。

同キャンペーンは新ガイドラインに基づく対策の普及を目的としています。

キャンペーン期間中は厚生労働省・労働局・労働基準監督署が集中的な普及啓発・監督指導を行います。

特に義務化された報告体制の整備・手順書の作成・周知が徹底されているかの確認が重点項目となります。

事業者が今すぐ取り組むべき対策チェックリスト

新ガイドラインと改正省令の内容をふまえて、事業者が2026年夏前に対応すべき項目を整理します。

管理体制・書類の整備

• □ 熱中症対策の責任者・管理者を選任して役割を明確にした
• □ WBGT28以上・気温31℃以上の条件に該当する作業を把握した
• □ 報告体制（誰に・どのように報告するか）を定めて文書化した
• □ 症状の悪化を防止するための手順書（作業離脱・冷却・搬送・緊急連絡先）を作成した
• □ 上記の手順書を現場の目立つ場所に掲示して関係者全員に周知した

作業環境・設備の整備

• □ JIS適合のWBGT指数計を必要な作業場に設置した
• □ 冷房設備のある休憩場所を確保した
• □ 飲料水・スポーツドリンク・経口補水液・塩飴を備え付けた
• □ 遮熱・遮光設備・通風・換気設備の確認と整備を行った

作業管理・健康管理

• □ 暑熱順化の計画を立てた（夏季前から段階的な順化期間を設定）
• □ プレクーリングの実施方法を検討・準備した
• □ 日常の健康状態確認（睡眠・体調・前日のアルコール摂取）の仕組みを作った
• □ 健康診断結果に基づいて高リスク者の作業配置を見直した

教育・訓練

• □ 熱中症の症状・応急処置・報告体制について全作業者への教育を実施した
• □ 熱中症警戒アラート・特別警戒アラートの確認方法を周知した
• □ 緊急対応の模擬訓練を実施した（または計画した）

個人・家庭での熱中症対策：2026年版の基本

職場の対策だけでなく、個人・家庭での熱中症対策も2026年の最新知見をもとに見直すことが重要です。

暑熱順化を意識して始める

暑熱順化とは暑い環境に体を徐々に慣らすことで、体温調節機能・発汗機能を高める適応プロセスです。

暑熱順化には2〜3週間程度かかります。

梅雨入り前の5〜6月から軽い有酸素運動（ウォーキング・軽いジョギング等）を涼しい時間帯に始めることが理想的です。

梅雨明け後に急に暑熱環境で活動すると、順化が未完成で熱中症リスクが非常に高くなります。

日常生活でのWBGT・アラートの確認習慣

日常生活でも毎朝WBGTや熱中症警戒アラートを確認する習慣をつけることが重要です。

• 天気アプリのプッシュ通知（熱中症警戒アラート）を有効にする
• 環境省の熱中症予防情報サイトで翌日のWBGT予測を確認する
• 気象庁の熱中症情報・高温注意情報を毎朝チェックする

室内の熱中症対策：エアコン使用と湿度管理

環境省・消防庁のデータによると熱中症による救急搬送者の約4〜5割が屋内で発生しています。

室内での熱中症予防には以下の対策が有効です。

• 室温28℃以下・湿度60%以下を目安に管理する：温湿度計を見える場所に設置して定期的に確認する
• エアコンの使用を我慢しない：熱中症警戒アラート発令日は終日稼働が推奨される
• 就寝時もエアコンを活用する：熱帯夜（最低気温25℃以上）はタイマーを設定して就寝後2〜3時間は稼働させる
• 高齢者・乳幼児は特に注意する：暑さを感じにくいため周囲が意識して室内環境を管理する

水分補給の基本

• 1日に必要な水分量は食事由来を含めて約2〜2.5リットルが目安
• のどが渇く前にこまめに補給する
• 朝起きた直後・入浴前後・運動前後は特に積極的に補給する
• アルコールには利尿作用があり水分補給にはならないため注意する

高齢者・乳幼児・持病のある方への特別な配慮

熱中症の重症化リスクが特に高い人への対応について2026年のガイドラインでも強調されています。

高齢者

高齢者は体温調節機能・発汗機能が低下しており、暑さを感じにくくなっています。

本人が大丈夫と言っていても客観的な室温・体温の確認が不可欠です。

熱中症特別警戒アラート発令時には自治体による高齢者への積極的な安否確認が義務化されています。

家族・近隣の人も定期的な声かけ・訪問を行うことが命を守ることにつながります。

乳幼児

乳幼児は体温調節機能が未発達で、体温が外気温の影響を受けやすいです。

アラート発令日は外出を控えて室内で快適な温度を保つことが基本です。

ベビーカーでの外出時は地面付近の温度が気温より3〜5℃高くなることに注意が必要です。

持病のある方

高血圧・糖尿病・心疾患・腎疾患・精神疾患などの持病がある方は熱中症リスクが高くなります。

一部の薬（利尿薬・降圧薬・精神科薬など）が発汗機能・体温調節に影響することがあります。

夏季の薬の管理・水分補給の方法については主治医に事前に相談しておくことが重要です。

2026年の熱中症対策をまとめる：知っておくべき最重要ポイント

2026年の熱中症ガイドライン・制度変更の中で特に重要な点を以下に整理します。

• 職場の熱中症対策は法的義務化済み：改正労働安全衛生規則（2025年6月施行）により報告体制の整備・手順書の作成・周知が罰則付きで義務化されている
• 新ガイドラインはリスク評価とリスクに応じた措置が基本：WBGTによるリスク評価を基点として、着衣補正・作業強度・暑熱順化の状況を組み合わせた包括的な管理が求められる
• プレクーリング・アイススラリーが正式に推奨手法に：作業前の体温を下げることで熱中症リスクを低減する新しい手法が公式ガイドラインに初めて明示された
• 熱中症特別警戒アラートとクーリングシェルターを活用する：最上位の警戒情報が発令された場合は外出を控え、必要に応じてクーリングシェルターに避難する
• 気温だけでなくWBGTで総合的にリスクを判断する：湿度・輻射熱を含むWBGTで熱中症リスクを評価することが職場・日常生活のいずれでも基本となった

熱中症は毎年多くの命を奪う深刻な健康被害です。

2026年の最新ガイドライン・法律改正の内容を正確に理解して、職場・家庭の両面で適切な対策を実施することが大切です。

事業者は義務化対応の完了を急ぎ、個人は暑熱順化・水分補給・アラートの確認習慣を夏のシーズン前から始めることが熱中症ゼロへの第一歩です。