【防災の基本】二次災害とは何か|種類・原因・具体的な防止対策を徹底解説

【防災の基本】二次災害とは何か|種類・原因・具体的な防止対策を徹底解説

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「地震が起きたけど揺れは収まった。もう大丈夫だろう」

その油断が、命取りになることがあります。災害では、最初の揺れや風水害そのものより、その後に発生する「二次災害」で亡くなる人が多いケースがあります。

1995年の阪神・淡路大震災では、死者の約13%が地震後の火災によるものでした。2011年の東日本大震災では、地震そのものより津波による被害が死者数の大半を占めました。

二次災害は防ぐことができます。そのためには、どんな二次災害が起こりうるかを事前に知っておくことが何よりも重要です。

この記事では、二次災害の種類・原因・具体的な防止対策を詳しく解説します。ぜひ今日の備えに役立ててください。

目次

二次災害とは何か

二次災害とは、地震・台風・豪雨などの一次災害をきっかけとして引き起こされる、新たな被害や事故のことです。

一次災害が直接的な物理的破壊をもたらすのに対し、二次災害はその後の連鎖反応として発生します。

内閣府の防災情報では、災害後の避難・復旧作業中に発生する二次被害についても、広義の「二次災害」として位置づけています。

二次災害には、発生から数秒後に起こるものもあれば、数日・数週間後に遅れて発生するものもあります。

「揺れが収まった」「嵐が去った」という安心感が、二次災害への油断を生む最大の原因です。

一次災害と二次災害の違い

分類 内容の例 発生のタイミング
一次災害 地震の揺れによる建物倒壊・台風による強風被害・大雨による浸水 災害発生と同時
二次災害 地震後の火災・津波・土砂崩れ・ライフライン断絶・感染症・犯罪増加 災害発生後(数秒〜数週間後)

一次災害から身を守ることも重要ですが、二次災害への備えは一次災害と同等以上に重要です。二次災害は適切な知識と行動によって多くの場合防ぐことができるからです。

二次災害の主な種類と発生メカニズム

二次災害にはさまざまな種類があります。一次災害の種類によって起こりやすい二次災害が異なります。それぞれのメカニズムと発生しやすい状況を理解しておきましょう。

① 火災(地震火災)

地震後に発生する火災は、都市部における最も深刻な二次災害のひとつです。阪神・淡路大震災では約7,000棟が焼失し、多くの命が奪われました。地震火災が起こる主な原因は以下の通りです。

  • ガスコンロ・石油ストーブなどの火気器具が転倒して出火する
  • 電気配線がショートして発火する(通電火災)
  • ガス管の破損によりガスが漏れ、引火する
  • 倒壊した建物内の機器から出火する

特に「通電火災」は注意が必要です。地震後に停電した電気が復旧した際、損傷した配線や倒れた電気機器に通電することで火災が起きます。

阪神・淡路大震災の地震火災の約6割が、この通電火災だったと報告されています。地震が起きたら、揺れが収まった後すぐにブレーカーを落として避難することが重要です。

② 津波

日本は世界屈指の津波リスクを持つ国です。沿岸部で大きな地震が起きた場合、地震の揺れが収まった数分後から数十分後に津波が到達することがあります。

東日本大震災では、岩手・宮城・福島の沿岸部に最大40m以上の津波が到達しました。この津波によって死者・行方不明者合わせて約1万8,000人が犠牲になりました。

津波の怖さは、「揺れが小さくても大きな津波が来ることがある」点にあります。

1896年の明治三陸地震では、揺れが比較的小さかったにもかかわらず、高さ38mの津波が押し寄せ2万人以上が亡くなりました。

沿岸部に住んでいる人は、揺れの大小にかかわらず、地震を感じたらすぐに高台へ避難することが原則です。

③ 土砂崩れ・地すべり・落石

大雨・地震・台風の後には、山間部や傾斜地での土砂崩れ・地すべり・崖崩れが多発します。

2018年の西日本豪雨では、広島・岡山・愛媛を中心に土砂崩れが連発し、200人以上の死者が出ました。

土砂崩れが起こりやすい場所は以下の通りです。

  • 急傾斜地(傾斜角度30度以上の斜面)
  • 山腹や谷沿いの住宅地
  • 切土・盛土で造成された宅地
  • 雨量が多い時期の山岳地帯

土砂崩れの前兆として、「がけからの小石の落下」「地面の亀裂」「濁った水・異臭のある水の流出」「山鳴り」などが報告されています。

こうした前兆に気づいたら、すぐにその場を離れ、早期避難を優先してください。

④ 洪水・河川の氾濫

台風・豪雨の後、河川が増水して堤防が決壊・越水することがあります。地震後も、地盤の液状化や河川堤防の損傷によって洪水が起きるケースがあります。

特に「内水氾濫」は見落とされやすい二次災害です。内水氾濫とは、大雨によって下水道や排水路が処理できる量を超え、道路や住宅に水が逆流する現象です。

河川から距離があっても、地形によっては住宅の床下・床上浸水が起きます。自分の住む地域のハザードマップで、浸水リスクのあるエリアかどうかを事前に確認しておくことが重要です。

⑤ ダム・堤防の決壊

大雨や地震によって、ダムや堤防が一気に決壊する事例があります。2019年の台風19号では、長野・宮城・福島などで複数の堤防が決壊し、広大な住宅地が浸水しました。

ダムが緊急放流を行う際には事前に自治体から通知がありますが、緊急時は通知から数十分以内に避難が必要になる場合があります。

自治体の防災アプリや防災無線に常にアンテナを張っておくことが大切です。

⑥ 液状化現象

地震の揺れによって、地下水を多く含む砂質地盤が液体のように流動する現象を「液状化」といいます。液状化が起きると、地面が沈下・陥没し、建物が傾いたり地中の水道管・ガス管が浮き上がって破損します。

2011年の東日本大震災では、千葉県浦安市などで大規模な液状化が発生し、数千棟の住宅が被害を受けました。

ライフラインの復旧が遅れる原因にもなり、二次的な生活障害を長期間もたらすのが特徴です。国土交通省のハザードマップポータルサイトで、居住エリアの液状化リスクを確認できます。

⑦ 感染症・衛生環境の悪化

避難所生活が長期化すると、感染症のリスクが高まります。これは「災害関連死」の大きな原因のひとつでもあります。避難所で起こりやすい感染症は以下の通りです。

  • インフルエンザ・COVID-19:密集環境による飛沫感染
  • ノロウイルス・O157:断水による手洗い不足・食品の不適切な保管
  • レジオネラ菌:仮設給水設備の衛生管理不足
  • 破傷風:がれき撤去作業中の傷口への細菌感染
  • 肺炎:高齢者の長期臥床・誤嚥性肺炎

東日本大震災では、災害関連死が約3,800人に達しました。そのうち多くが避難所や仮設住宅での環境悪化・体力低下・疾病が原因です。

避難所での感染症対策として、アルコール消毒液・マスク・使い捨て手袋を防災リュックに入れておくことが有効です。

⑧ 心理的二次災害(災害後ストレス)

災害を体験した人が、その後に精神的な不調をきたすことがあります。代表的なものがPTSD(心的外傷後ストレス障害)です。

フラッシュバック・睡眠障害・極度の不安・無気力などの症状が現れます。特に子ども・高齢者・もともとメンタルに課題を抱えていた人は、強い影響を受けやすいです。

「心の二次災害」は見えにくいため、支援が届きにくいのが現状です。

避難生活中は、他者との会話・規則正しい生活・軽い運動を心がけることが、心理的二次災害の予防につながります。

⑨ 犯罪・トラブルの増加

大規模災害後には、治安の悪化という二次災害も起きます。避難所や被災地では、以下のようなトラブルが報告されています。

  • 空き巣・空き家狙いの窃盗
  • 避難所内でのハラスメント・暴力
  • 悪質な復興詐欺・義援金詐欺
  • SNSでのデマ・流言飛語による混乱

2016年の熊本地震後も、被災地で窃盗被害が多数報告されました。避難時には、貴重品・通帳・保険証・印鑑を必ず持ち出してください。

また、SNSで拡散される未確認情報には惑わされず、必ず公的機関の情報を確認する習慣を持ちましょう。

⑩ ライフライン断絶による健康被害

電気・ガス・水道・通信の長期断絶は、それ自体が深刻な二次災害です。水が使えないと、手洗い・調理・トイレの衛生管理ができなくなります。

暖房が使えない冬場の避難では、低体温症のリスクが高まります。

透析患者・在宅酸素療法を受けている人・ペースメーカー利用者など、医療機器に依存している人は、停電が直接生命に関わります。

医療的ケアが必要な家族がいる家庭は、事前に医療機関・自治体と停電時の対応を確認しておくことが不可欠です。

一次災害別・起こりやすい二次災害の早見表

自分の地域で起こりやすい一次災害に対応した二次災害を把握しておきましょう。

一次災害の種類 起こりやすい二次災害
地震(内陸部) 火災・建物二次崩壊・ガス漏れ・液状化・ライフライン断絶・感染症
地震(沿岸部) 津波・火災・土砂崩れ・液状化・ライフライン断絶
台風・豪雨 土砂崩れ・洪水・河川氾濫・ダム決壊・飛来物による二次被害
噴火 火砕流・溶岩流・降灰による機器故障・呼吸器疾患・山体崩壊
全災害共通 感染症・PTSD・犯罪増加・デマ拡散・孤立死・災害関連死

二次災害を防ぐための事前準備

二次災害の多くは、事前の知識と準備で防止・軽減することができます。以下の準備を今から始めましょう。

① ハザードマップで自宅のリスクを把握する

ハザードマップは、洪水・土砂・津波・液状化など、地域ごとの災害リスクを地図上に示したものです。国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」では、全国のハザードマップを無料で確認できます。

自宅・職場・子どもの学校・高齢の親の家など、関係するエリアのリスクを把握しておきましょう。ハザードマップは定期的に更新されます。

引っ越しをした際や、数年ごとに見直す習慣をつけることが重要です。

② 避難経路と避難場所を複数確認しておく

避難経路は1本だけでなく、最低でも2〜3パターンを用意しておきましょう。地震後は道路の陥没・火災・建物の倒壊で、普段の道が使えなくなることがあります。

特に以下の点を確認しておきましょう。

  • 崖・傾斜地の近くを通る道は避難経路から外す
  • 洪水ハザードマップで浸水リスクが高い道は迂回経路を検討する
  • 夜間・雨天でも歩けるルートかどうかを確認する
  • 避難場所(指定緊急避難場所)と避難所の違いを理解しておく

実際に歩いて確認する「避難訓練」を家族で行っておくことが、最も確実な準備です。

③ 家具・家電の固定と室内の安全対策

地震時の家具転倒は、二次的な火災・出口封鎖・ケガの原因になります。以下の対策を優先的に実施しましょう。

  • 本棚・食器棚・冷蔵庫を壁に固定する
  • テレビ・電子レンジを専用ベルトで固定する
  • 窓ガラスに飛散防止フィルムを貼る
  • 寝室に家具を置かない・または転倒した際にベッドに当たらない配置にする
  • 玄関・廊下・階段に物を置かない(避難経路の確保)

東京消防庁の調査では、地震時の負傷者の30〜50%が家具の転倒・落下によるものとされています。室内の安全対策は、命を守る最も基本的な備えです。

④ 感電・ガス漏れを防ぐための備え

地震が起きたらすぐにやるべきことが、火の元の確認とブレーカー操作です。しかし、揺れている最中に動くことは非常に危険です。

そこで有効なのが「感震ブレーカー」の設置です。感震ブレーカーは、設定した震度以上の揺れを感知すると自動でブレーカーをオフにします。

東京都では2015年から、老朽木造住宅が密集する地域への感震ブレーカー普及推進を行っています。設置費用は5,000円〜30,000円程度です。

火災リスクが高い木造住宅にお住まいの方は、ぜひ導入を検討してください。

⑤ 非常用持ち出し袋の準備

二次災害から逃れるための避難をスムーズに行うためには、いつでも持ち出せる非常用袋の準備が必要です。

非常用持ち出し袋に入れておくべきものは以下の通りです。

  • 飲料水(500ml×3本以上)
  • 非常食(3日分)
  • 携帯ラジオ・懐中電灯・電池
  • モバイルバッテリー(満充電状態で保管)
  • 救急セット・常備薬・処方薬
  • マスク・アルコール消毒液(感染症対策)
  • 現金(小銭を含む)・通帳コピー・保険証コピー
  • 防寒具・雨具
  • 笛(閉じ込めされた際の救助要請用)
  • 家族写真・連絡先リスト(紙媒体)

袋は玄関や寝室など、すぐに手が届く場所に置いておきましょう。

⑥ 家族の連絡手段と集合場所を決めておく

災害時は電話回線が混雑し、通話がつながりにくくなります。あらかじめ家族で以下の取り決めをしておきましょう。

  • 第一集合場所(近所の公園・学校など)と第二集合場所(離れた場所)を決める
  • NTT「災害用伝言ダイヤル(171)」の使い方を全員が知っている状態にする
  • LINEグループ・家族チャットを事前に作成しておく
  • 遠方に住む連絡が取りやすい親族を「中継役」にする(三角連絡法)

特に「三角連絡法」は有効な手段です。家族同士の直接連絡が取れない場合でも、遠方の親族を介して安否情報を共有できます。

災害発生直後にやるべき行動・やってはいけない行動

二次災害を防ぐためには、発災直後の行動が決定的に重要です。正しい行動と避けるべき行動を整理しておきましょう。

地震発生直後にやるべき行動

  • まず身を守る:揺れている最中はテーブルの下・壁際など安全な場所へ
  • 火の元を確認・消す:揺れが収まった後すぐに行動する
  • ブレーカーを落として避難する:通電火災の予防
  • ガス臭がしたら窓を開けて外に出る:スイッチ類は一切操作しない
  • 出口の確保:ドアを開けて逃げ道を確保する
  • 津波の危険がある場合はすぐに高台へ:揺れの大小にかかわらず避難

地震発生直後にやってはいけない行動

  • エレベーターに乗る:緊急停止した場合に閉じ込められる危険がある
  • 海岸・川沿いに近づく:津波・洪水のリスクが高い
  • ガスの臭いがする場所での電気スイッチ操作:引火・爆発の危険がある
  • 倒壊したビルや建物に近づく:余震による二次倒壊の危険がある
  • 不必要な車の使用:避難渋滞・緊急車両の妨害・浸水路への誤進入
  • SNSで未確認情報を拡散する:デマによるパニック・二次被害の拡大

避難所での二次災害防止

避難所での生活は長期化することがあります。避難所での二次災害(感染症・精神的被害・犯罪)を防ぐために、以下を心がけましょう。

避難所での衛生管理

  • 食事前・トイレ後の手洗いを徹底する(アルコール消毒液で代用可)
  • 食品は適切な温度で保管し、食べ残しは早期に処分する
  • 体調不良者はスペースを分けて対応する
  • マスクを着用し、密集・換気不足に注意する
  • ゴミの分別・管理を徹底する

避難所での精神的健康管理

  • 規則正しい生活リズムを保つ(起床・就寝・食事の時間を固定する)
  • 他者との会話・交流の機会を積極的に作る
  • 子どもには安心できる言葉かけを意識する
  • ストレスを感じたら、支援員・保健師・カウンセラーに相談する
  • アルコールへの過度な依存を避ける

避難所での防犯

  • 財布・スマートフォン・貴重品は常に身につける
  • 夜間の一人行動は控え、複数で行動する
  • 不審な人物・言動は速やかに支援員・警察に報告する
  • SNSに避難所の場所・部屋の場所・一人でいることなどを投稿しない

よくある質問(Q&A)

Q. 二次災害と「災害関連死」は違いますか?

A. 重なる部分が多いですが、厳密には異なります。

「災害関連死」は、直接的な被害ではなく、避難生活の疲労・持病の悪化・心疾患・肺炎などで亡くなることを指します。

二次災害はより広い概念で、火災・津波・土砂崩れ・感染症・犯罪など、一次災害を契機に起こるすべての被害を含みます。

災害関連死は二次災害の一形態とも言えます。

Q. 子どもへの二次災害対策を教えてください。

A. 子どもは一人で的確な判断が難しい場合があります。

家族で事前に避難場所・集合場所・緊急時の連絡方法を繰り返し練習しておくことが最大の対策です。

学校では避難訓練が実施されていますが、帰宅途中・家庭にいる時間帯の対処法も合わせて教えておきましょう。

また、心理的な二次災害(PTSD)は子どもに特に出やすいため、被災後は子どもの言動の変化に敏感になってください。

Q. ペットがいる場合の二次災害対策は?

A. ペットは指定避難所に入れないケースが多いです。

ペット同行避難が可能な避難所を、平常時に市区町村に確認しておきましょう。

ペットが行方不明になること自体が、飼い主の精神的二次災害にもなります。

迷子対策として、首輪への情報記載・マイクロチップの装着をおすすめします。

Q. 二次災害の情報はどこで確認できますか?

A. 以下の情報源が信頼性の高い二次災害情報を提供しています。

  • 内閣府 防災情報のページ(https://www.bousai.go.jp)
  • 国土交通省 ハザードマップポータルサイト
  • 気象庁 キキクル(危険度分布)
  • 各都道府県・市区町村の公式防災サイト
  • Yahoo!防災速報・特務機関NERV防災などの防災アプリ

まとめ:二次災害を防ぐ5つの行動原則

二次災害は、知識と事前準備によって多くの場合防ぐことができます。

最後に、今日から実践できる5つの行動原則をまとめます。

  • ① ハザードマップで地域のリスクを把握する:何が起こりうるかを事前に知る
  • ② 避難経路と集合場所を家族で共有する:複数ルートを実際に歩いて確認する
  • ③ 室内の安全対策・感震ブレーカーを設置する:火災・ケガの連鎖を断つ
  • ④ 非常用持ち出し袋を常に玄関に置いておく:迷わず持ち出せる状態を保つ
  • ⑤ 防災アプリをインストールし通知設定を完了する:情報格差が生死を分ける

一次災害はコントロールできませんが、二次災害への備えは今すぐできます。大切な家族を守るために、ぜひ今日から一つずつ準備を進めてください。

Image by Pixabay,Unsplash,Freepik,写真AC

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この記事を書いた人

北海道札幌市在住の防災・サバイバル情報発信者です。2018年の北海道胆振東部地震を機に「誰でも今日から始められる防災」をモットーに活動を開始し、実際に試した防災グッズのレビューや家族構成別の備え方をわかりやすくお伝えしています。実践的で信頼できる情報を提供できるよう、がんばっています!

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