【2026年版】ハザードマップの見方・読み方を徹底解説｜色の意味・使い方まで

2026/01/012026/07/24

「ハザードマップって聞いたことはあるけど、見方がよくわからない。」「自分の家がどんな災害リスクにさらされているか、確認したことがない。」そう感じている方は、非常に多いです。実は、ハザードマップを一度もきちんと確認したことがない日本人は、全体の半数以上にのぼるとされています。しかし、ハザードマップを読めるかどうかが、災害時の生死を分けることがあります。 2019年の台風19号では、浸水リスクが高い地域に住んでいたにもかかわらずハザードマップを確認していなかった方が、垂直避難（上層階への移動）の判断が遅れたケースが報告されています。本記事では、防災グッズの備えと並行して地域の災害リスクを学んできた経験をもとに、ハザードマップの見方・読み方を初心者にもわかりやすく徹底解説します。種類別の色の意味・国土交通省ポータルサイトの使い方・自宅リスクの確認方法まで、丁寧に解説します。ぜひ最後まで読んでください。

ハザードマップとは何か

ハザードマップ（Hazard Map）とは、自然災害による被害が想定される区域・程度を地図上に示したものです。「ハザード（Hazard）」とは英語で「危険・リスク」を意味します。日本では、国土交通省・各都道府県・市区町村が作成・公開しています。ハザードマップを見ることで、次のことが確認できます。

自分の家・職場・通勤経路がどんな災害リスクを持つ地域にあるか
災害が発生した際、どの程度の被害が想定されるか
最寄りの避難場所・避難経路はどこか
避難する際に通ってはいけない危険な道はどこか

ハザードマップは、自治体が全戸に配布していることが多いです。また、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」でインターネット上からも確認できます。最新情報は常にオンラインで更新されているため、紙よりもウェブ版の確認を習慣にすることをおすすめします。

ハザードマップの種類：6つのタイプを把握する

ハザードマップには、想定している災害の種類によって複数のタイプがあります。自分が住む地域の地形・環境に応じて、どのタイプを重点的に確認すべきかが変わります。

種類	対象とする災害	特に注意すべき地域
洪水ハザードマップ	河川の氾濫による浸水	河川・用水路の近くに住む方
土砂災害ハザードマップ	土砂崩れ・地すべり・土石流	山・丘・がけの近くに住む方
津波ハザードマップ	地震による津波の浸水	沿岸部・海の近くに住む方
高潮ハザードマップ	台風・低気圧による海面上昇と浸水	沿岸部の低地・湾岸エリア
内水浸水ハザードマップ	排水能力を超えた降雨による道路・建物浸水	低地・地下空間が多い都市部
火山ハザードマップ	噴火・溶岩流・火砕流・降灰	火山の周辺に住む方

「自分には洪水だけ関係ある」と思っていても、実際には土砂災害リスクが高い地域に住んでいることもあります。まずすべての種類のハザードマップで自宅周辺を確認することが防災の第一歩です。

国土交通省「ハザードマップポータルサイト」の使い方

最も手軽にハザードマップを確認できる方法が、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」の利用です。URLは以下のとおりです。 https://disaportal.gsi.go.jp/ このサイトでは、全国のハザードマップを1つのサイトで横断的に確認できます。

ステップ1：サイトにアクセスして住所を入力する

ハザードマップポータルサイトを開いたら、画面上部の検索窓に自宅の住所を入力します。「〇〇市〇〇町〇丁目」まで入力すると、地図が自宅周辺に移動します。丁番地まで入力するとより精度が高まります。スマートフォンからもアクセスできます。「現在地から検索」ボタンを使えば、GPSを利用して現在地周辺のハザード情報を確認することも可能です。

ステップ2：確認したい災害の種類を選ぶ

地図画面の左側（スマホでは上部）に、確認できる災害リスクの種類が一覧で表示されます。洪水・土砂災害・津波・高潮・内水浸水・火山など、複数の項目があります。確認したい種類にチェックを入れると、その災害リスクに応じた色付き地図が表示されます。

ステップ3：地図の色とマークを読む

色が塗られた範囲が「リスクがある地域」です。色の濃さ・種類によってリスクの程度が異なります。詳しくは次のセクションで解説します。また、「P」マークや「避難場所」のアイコンが地図上に表示されます。これが最寄りの避難場所です。

ステップ4：自治体ごとの詳細マップも確認する

ポータルサイトには「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」の2つのモードがあります。「重ねるハザードマップ」は複数の災害リスクを1枚の地図に重ねて表示できます。「わがまちハザードマップ」は各市区町村が作成した詳細なPDF版ハザードマップにアクセスできます。自治体独自の避難場所情報・地域ごとの詳細情報が載っているため、必ず両方確認してください。

洪水ハザードマップの見方・色の意味

洪水ハザードマップは、河川が氾濫した際に想定される浸水の深さ（浸水深）を色で表しています。浸水深とは「地面から何メートルの高さまで水が来るか」を示す数値です。

浸水深	色の目安	実際のイメージ
0〜0.5m未満	薄い水色・黄色	膝下程度。歩行困難ではないが転倒リスク
0.5〜1.0m未満	水色	腰〜胸程度。歩行が非常に困難
1.0〜2.0m未満	青	1〜2階の天井まで浸水。1階は完全に水没
2.0〜3.0m未満	濃い青	2階まで浸水。2階への垂直避難も危険
3.0〜5.0m未満	紫・濃い紫	2階天井まで浸水。屋上以外は危険
5.0m以上	濃い紫・赤紫	建物の3階以上まで浸水。命の危険が高い

色が濃いほど、浸水が深く命の危険が高い地域です。自宅の浸水深が1.0m以上の場合、1階にいると命に関わります。早期避難が必要です。浸水深が2.0m以上の場合、自宅2階への垂直避難では不十分です。早めに安全な避難所へ移動してください。

浸水継続時間も確認する

洪水ハザードマップでは浸水深だけでなく「浸水継続時間」も重要な情報です。「浸水深は浅いが、3日間以上水が引かない地域」という場合もあります。浸水が長期化すると食料・衛生・電気の確保が困難になります。最新のハザードマップには浸水継続時間の情報も記載されています。確認しておきましょう。

土砂災害ハザードマップの見方・色の意味

土砂災害ハザードマップには、「警戒区域」と「特別警戒区域」の2つがあります。

土砂災害警戒区域（イエローゾーン）

黄色（または黄緑色）で示される区域です。「土砂災害が発生した場合、住民に危害が生じるおそれがある区域」と定義されています。この区域では、急傾斜地崩壊・土石流・地すべりのいずれかが発生するリスクがあります。警戒区域の住民は、大雨・台風時に早めに避難することが求められます。

土砂災害特別警戒区域（レッドゾーン）

赤（またはオレンジ）で示される区域です。「土砂災害が発生した場合、建物が損壊し住民の生命に著しい危害が生じるおそれがある区域」と定義されています。警戒区域より一段高い危険レベルです。この区域では、新たに住宅を建てる際の構造規制・開発抑制などの法的規制も課されています。レッドゾーンに自宅がある場合、大雨警報が出た時点ですぐに避難することを強くおすすめします。

土石流・急傾斜地崩壊・地すべりの3種類

土砂災害ハザードマップには、土砂災害の種類別に区域が設定されています。

土石流危険渓流：山の沢・渓谷に沿って流れ下る土砂・岩・木が混じった流れ。速度が速く、流域全体に危険が及ぶ
急傾斜地崩壊危険区域：30度以上の急傾斜地が崩れる危険がある区域。がけ崩れとも呼ばれる
地すべり危険区域：地中の粘土層に沿ってゆっくりと地面が滑り動く区域。建物ごと動く危険がある

いずれも「大雨・長雨・地震」が引き金になります。該当区域の方は、天気予報・大雨警報を常に注意してください。

津波ハザードマップの見方・色の意味

津波ハザードマップは、大規模地震発生時に予想される津波の浸水範囲と浸水深を示しています。津波の「レベル1」と「レベル2」で分けて記載されているハザードマップもあります。

レベル1：比較的頻度が高い津波

数十年〜百数十年に1回程度発生するとされる津波です。海岸保全施設（防潮堤など）を整備することで被害軽減を目指す対象です。

レベル2：最大クラスの津波

千年に1回程度の、あらゆる可能性を考慮した最大規模の津波です。東日本大震災のような極めて大きな津波がこのレベルに相当します。防潮堤での防護が難しく、住民の避難行動が命を守る唯一の手段になります。 津波ハザードマップで最も重要なのは「色の濃淡」よりも「色が塗られているかどうか」です。浸水深が0.3mであっても、津波は繰り返し押し寄せ、引き波も強力です。浸水域に入った場合は命に関わります。

津波ハザードマップで確認すべき3つのこと

自宅は浸水域に入っているか
津波到達予測時間はどれくらいか（5分以内なら即時避難が必要）
最寄りの「津波避難ビル」「高台の避難場所」はどこか

内水浸水ハザードマップの見方

内水浸水とは、大量の雨が降った際に下水・排水路の処理能力を超え、道路や建物が浸水する現象です。「河川の氾濫がないのに家が浸水した」という場合、内水浸水が原因のことが多いです。都市部・低地・地下空間（地下街・地下駐車場）が多い地域では特に注意が必要です。内水浸水ハザードマップの色の見方は、洪水ハザードマップと同様に「浸水深」で表されています。0〜0.5m・0.5〜1m・1〜2m・2m以上の段階で色分けされていることが多いです。特に地下空間・半地下の住宅・マンションの1階に住む方は、内水浸水ハザードマップの確認を優先してください。

火山ハザードマップの見方

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火山ハザードマップは、火山の噴火によって発生する溶岩流・火砕流・火山灰・噴石などの影響範囲を地図に示したものです。日本には約110の活火山があります。富士山・阿蘇山・桜島・北海道の有珠山・駒ヶ岳など、全国各地に分布しています。

火山ハザードマップの主な項目

溶岩流到達範囲：噴火口からどこまで溶岩が流れてくるか
火砕流到達範囲：高温のガスと火山灰が混合した流れ（最高速度300km/h超）
噴石の落下範囲：噴火口から何kmの範囲に大きな石が落下するか
降灰範囲：風向きによって火山灰が降り積もる範囲
土石流・泥流の危険範囲：噴火後の雨による二次災害

火山の近くに住む方は、気象庁が発表する「噴火警戒レベル」も合わせて確認してください。レベル3（入山規制）・レベル4（高齢者等避難）・レベル5（避難）の段階で対応が変わります。

地震ハザードマップ（地震危険度マップ）の見方

地震ハザードマップは「揺れやすさマップ」とも呼ばれます。地盤の強さ・地形によって、同じ震源でも揺れの大きさが大きく異なります。これを地図上に示したものが地震ハザードマップです。

「揺れやすさ」の見方

揺れやすさは「地盤増幅率」や「震度の予測値」で表されます。色が濃い（赤・オレンジ）地域ほど、地盤が柔らかく揺れが増幅されやすいことを意味します。埋め立て地・河川沿いの低地・沖積低地などは揺れやすい傾向があります。逆に、色が薄い（青・白）地域は岩盤が固く、揺れが比較的小さい地域です。

液状化危険度マップ

地震ハザードマップと一緒に確認したいのが「液状化危険度マップ」です。液状化とは、地震の揺れによって地盤が液体のような状態になる現象です。建物が傾いたり、地中の配管が浮き上がったりします。埋め立て地・海岸沿い・河川沿いの砂質地盤で特にリスクが高いです。液状化危険度が「高い」地域（赤・濃いオレンジ）の方は、建物の耐震化・液状化対策も検討してください。

ハザードマップで確認すべき5つのポイント

ハザードマップを開いたら、以下の5つを必ず確認してください。

① 自宅がどのリスク区域に入っているか

まず自宅の場所を地図上で特定し、色が塗られているかどうかを確認します。色が塗られていない＝安全、ではありません。ハザードマップに想定されていない規模の災害（想定外の豪雨・地震）が発生する可能性もあります。「色が塗られていない地域でも油断しない」という意識が重要です。

② 最寄りの避難場所・避難所の場所

ハザードマップには避難場所・避難所が地図上に示されています。「避難場所」は緊急時に一時的に避難する場所（公園・高台など）です。「避難所」は長期的に生活する場所（学校・公民館など）です。この2つは異なります。自宅から最寄りの避難場所・避難所への経路を事前に歩いて確認しておくことをおすすめします。

③ 避難経路：通ってはいけない道はないか

避難時に通る道がハザードマップ上でリスク区域に入っていないか確認してください。たとえば「自宅は浸水域外だが、避難所への経路が洪水浸水域を通っている」という場合、大雨の中での避難が非常に危険になります。複数の避難経路を事前に計画しておきましょう。

④ 自宅の建物階数・構造と浸水深の関係

洪水・津波のハザードマップで浸水深を確認したら、自宅の建物階数と照らし合わせてください。浸水深が1.5mの場合、木造1階建て住宅では1階が完全に水没します。2階建て以上であれば2階への垂直避難が有効かもしれません。浸水深が3m以上の場合、垂直避難では命を守れない可能性があります。早期の水平避難（避難所への移動）が必要です。

⑤ 更新日時を確認する

ハザードマップは定期的に更新されています。新たな調査・シミュレーション技術の向上・実際の災害データをもとに、想定浸水域が変更されることがあります。特に2021年以降、多くの自治体で洪水ハザードマップが更新されました。手元にある紙のハザードマップが古い場合は、最新のウェブ版を確認してください。

ハザードマップの注意点・限界を理解する

「色が塗られていない＝安全ではない」

ハザードマップは「想定される最大規模」をもとに作成されています。しかし、それを超える規模の災害が発生する可能性はゼロではありません。近年の豪雨は「計画外の雨量」を記録することが増えています。ハザードマップで安全とされている地域でも、油断は禁物です。

「境界線のギリギリ外」も要注意

浸水想定区域のすぐ外側に自宅がある場合も安心はできません。想定を超える降雨が発生した場合、境界線は容易に超えます。「浸水域の端から100m以内」の住宅は、余裕を持った早期避難を心がけてください。

「複数の災害が同時に起きる」可能性がある

実際の大災害では、複数のリスクが同時に発生します。例えば、大地震で堤防が損傷したところに大雨が重なる「複合災害」は、過去の震災でも発生しています。各ハザードマップを単独で見るだけでなく、「重ねるハザードマップ」機能で複数のリスクを同時に確認することが重要です。

ハザードマップを確認した後にすべき3つのこと

① 家族で「避難計画」を話し合う

ハザードマップで確認したリスク情報をもとに、家族全員で避難計画を話し合ってください。「どのレベルの警報が出たら避難するか」「避難場所への経路は2通り以上確認する」「集合場所はどこか」「連絡が取れない場合の待ち合わせ場所はどこか」を決めておきましょう。特に、日中に子供が学校・保育園にいる場合と、家族全員が自宅にいる場合では、避難行動が変わります。複数のシナリオを想定して話し合うことが重要です。

② 「マイ・タイムライン」を作成する

「マイ・タイムライン」とは、台風・豪雨が接近した際に「いつ・何をするか」を事前に決めた個人の行動計画です。国土交通省が推奨しており、専用の作成ツール「逃げキッド」が提供されています。例えば、「大雨警報が出たら食料・飲料水・充電器を防災リュックに詰める」「避難勧告（高齢者等避難）が出たら車で避難を開始する」というように、段階ごとに行動を決めておくことで、実際の災害時に迷わず動けます。

③ 防災備蓄をリスクに合わせて見直す

ハザードマップで確認したリスクに応じて、防災グッズ・備蓄内容を見直しましょう。洪水浸水深が1m以上の地域では、1階に備蓄を置くのは危険です。2階以上への保管場所の移動が必要です。土砂災害リスクがある地域では、建物が損壊するリスクを想定した屋外避難用の備蓄が重要です。津波リスクがある地域では、数分で避難が必要なため、最小限の荷物で素早く動けるコンパクトな防災リュックの準備が求められます。

スマートフォンでハザードマップを活用する方法

ハザードマップポータルサイトをブックマークする

スマートフォンのブラウザで「ハザードマップポータルサイト（https://disaportal.gsi.go.jp/）」をホーム画面に追加しておくと、緊急時にすぐにアクセスできます。外出先でも「現在地周辺の危険情報」をリアルタイムで確認できます。

Yahoo!防災速報・NHKニュースアプリと合わせて使う

ハザードマップは「静的な情報（エリアのリスク）」を示しています。「動的な情報（今まさに発表されている警報・避難情報）」を得るためには、Yahoo!防災速報・NHKニュース防災・地元自治体の防災アプリと組み合わせることが重要です。「ハザードマップで浸水リスクがある地域」＋「大雨特別警報が発表された」という組み合わせで初めて「今すぐ避難が必要」という判断ができます。

自宅・職場・子供の学校のハザードマップを登録する

ハザードマップポータルサイトでは、自宅・職場・子供の学校など複数の地点を登録しておくことができます。家族が離れた場所にいる時間帯に災害が発生することも想定し、家族全員の居場所のリスクを把握しておくことをおすすめします。

よくある質問：ハザードマップについて

Q. ハザードマップはどこでもらえますか？

紙版のハザードマップは、お住まいの市区町村役場の防災担当課・地域の自治会・市民センターなどで入手できます。転居した際は最寄りの役所で入手しておくことをおすすめします。また、自治体のウェブサイトやハザードマップポータルサイトからPDFをダウンロードすることも可能です。

Q. 引っ越しを検討しています。ハザードマップでどう確認すればいいですか？

引っ越し先を検討する際は、候補物件の住所をハザードマップポータルサイトに入力し、洪水・土砂災害・津波・高潮・液状化の全種類を確認してください。複数の候補地がある場合は、リスクが低い地域の物件を優先することをおすすめします。不動産業者は「水害リスクの説明義務（2020年法改正）」があるため、必ず確認してもらいましょう。

Q. ハザードマップに色が塗られていない地域は完全に安全ですか？

安全とは言い切れません。ハザードマップは過去のデータと想定に基づいて作成されていますが、想定を超える規模の災害が発生する可能性はあります。また、ハザードマップの想定に含まれていない「想定外の豪雨」「未知の活断層による地震」などのリスクは常に存在します。ハザードマップはあくまでも参考情報として活用し、過信しないことが重要です。

Q. 地震ハザードマップと洪水ハザードマップのどちらを優先すればいいですか？

どちらも重要ですが、地域の特性によって優先度が変わります。沿岸部・河川近くに住む方は洪水・津波ハザードマップを優先してください。山・丘の近くに住む方は土砂災害ハザードマップを優先してください。都市部・埋め立て地に住む方は液状化危険度マップを合わせて確認してください。複数のリスクを同時に重ねて確認できる「重ねるハザードマップ」機能の活用をおすすめします。

Q. 子供にハザードマップをどう教えればいいですか？

小学校高学年以上であれば、一緒にハザードマップポータルサイトを開いて「自分たちの家はどんなリスクがあるか」を一緒に確認することをおすすめします。「色が濃い場所ほど危ない」という基本的な見方から教えましょう。避難場所への経路を実際に親子で歩いて確認することが最も有効な防災教育です。

Q. ハザードマップは何年に一度更新されますか？

自治体・ハザードマップの種類によって異なりますが、概ね5〜10年に1回程度更新されています。洪水ハザードマップについては2015年の水防法改正で大幅な見直しが行われ、多くの自治体でその後数年かけて更新されました。最新版かどうかは、ハザードマップポータルサイトで確認できます。紙版を長年使っている方は、最新のウェブ版との比較をおすすめします。

ハザードマップ確認チェックリスト

本記事の内容を実践するための確認チェックリストです。ぜひ印刷してご活用ください。

確認項目	チェック
ハザードマップポータルサイト（https://disaportal.gsi.go.jp/）にアクセスした	□
自宅周辺の洪水ハザードマップを確認した	□
自宅周辺の土砂災害ハザードマップを確認した	□
沿岸・低地に住む場合、津波・高潮ハザードマップを確認した	□
地震（液状化）リスクを確認した	□
最寄りの避難場所・避難所の場所を確認した	□
2通り以上の避難経路を確認した	□
職場・子供の学校のハザードマップも確認した	□
家族全員で避難計画を話し合った	□
マイ・タイムラインを作成した	□
スマートフォンにハザードマップポータルをブックマークした	□
防災備蓄をリスクに合わせて見直した	□